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土壌環境研究室　Soil and Agricultural Environment Laboratory

研究の基本方向

農耕地土壌の実態と変化に基づいた適切な肥料と堆肥の施用技術を開発し、安全安心な農産物の持続的生産体系を確立します。また、肥料や農薬による環境負荷を小さくする環境にやさしい農業技術を開発し、地域環境の維持・保全を進めます。

現在の主な取組

県内耕地土壌の実態調査

県内の水田、畑、果樹園などに150の定点を設けて、深さ80cm程度の穴を掘り、養分の量、湿り具合、硬さなどの実態を明らかにするモニタリング調査と、施肥や堆肥の施用状況に関するアンケート調査を行っています。これらの調査から、土壌の現状と変化、それに及ぼす肥料や堆肥の影響が明らかになっています。

水田における家畜ふん堆肥の適正施用法の確立

家畜ふん堆肥を毎年施用した場合の稲の生育状況や収量及び土壌養分の変化から、堆肥と化学肥料の適正な施用量を明らかにする試験を進めています。

環境にやさしい農業技術による硝酸態窒素の流出低減効果の解明

多くの肥料や堆肥を使う畑では、余った硝酸態窒素が地中に浸透して地下水に流出します。これまで開発した適正な肥料や堆肥の施用技術の効果を解明するために、畑に埋めたステンレス製の装置（ライシメータ）で地中を浸透する水を採取して、硝酸態窒素の移動を調べています。

農薬の使用量削減と環境への影響低減技術の開発

土壌消毒を行う際に、気体をほとんど通さないフィルム（ガスバリアフィルム）で畑を覆うことで、少ない農薬量で高い消毒効果をあげることが期待されます。また、農薬の大気中への流出が少なくなり、周辺環境と作業者への影響を低く抑えることにもつながります。

 

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